ダイバーシティ推進に向けた取り組み
大阪ガスケミカルでは、企業競争力向上の取り組みとして、多様で優秀な人材を活かせる柔軟な組織の構築を目指し、ダイバーシティを推進しています。
これまでの取り組み
| 2013年1月 | ダイバーシティ推進組織の創設 | |||||||||||||||||||||||
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| 2013年3月 | ダイバーシティ推進に向けた社長コミットメントの発信 | |||||||||||||||||||||||
| 採用活動におけるダイバーシティ推進の取り組み強化 | ||||||||||||||||||||||||
| 2013年5月 | 課題分析・さらなる活躍推進を目的とした女性社員ヒアリングの実施 | |||||||||||||||||||||||
| ダイバーシティ研修会（育児・介護関連）の実施 | ||||||||||||||||||||||||
| 2013年8月 | 生産性向上施策の推進・強化 業務改革および、各種会議システム・モバイル端末・各事務所・フレックスタイム制度等を活用したフレキシブルな執務の さらなる推奨 |
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| 育休復帰サポートの実施（育休中の面談、モバイル端末の貸与による情報提供等） | ||||||||||||||||||||||||
| 2013年10月 | 女性社員意見交換会の実施 | |||||||||||||||||||||||
| 2014年2月 |
育児関連制度のさらなる拡充
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| 2014年度通期 | 新人事制度（複線型人事制度）の構築 コース別役割期待の設計および社内説明会の実施 |
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| 2014年6月 | ダイバーシティ研修会（グローバル事業展開・女性活躍推進）の実施 | |||||||||||||||||||||||
| 2014年7月 | より働きやすい環境整備を目的とした福利厚生設備の拡充 | |||||||||||||||||||||||
| 2015年4月 | 新人事制度の導入・運用開始 | |||||||||||||||||||||||
| 2015年6月 | ダイバーシティ研修会（キャリアと育児の両立支援）の実施 | |||||||||||||||||||||||
| 2015年10月 | 個人別キャリアプランに基づく計画的な育成の加速 | |||||||||||||||||||||||
| 2016年2月 | Practical Skillコース研修会（ビジネススキル・マインド）の実施 | |||||||||||||||||||||||
| 2016年3月 | 「大阪市女性活躍リーディングカンパニー 二つ星認証」の取得
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| 2017年2月 | ダイバーシティ研修会（女性ロールモデルのキャリアパス事例紹介・交流会）の実施 | |||||||||||||||||||||||
| 2017年7月 | 介護関連制度のさらなる拡充 | |||||||||||||||||||||||
| 2017年8月 | ダイバーシティ研修会（女性社員対象：業務効率化・キャリア形成支援）の実施 | |||||||||||||||||||||||
| 2017年9月 | 外国人社員の活躍に向けたヒアリングの実施と課題への対応 | |||||||||||||||||||||||
| 2017年11月 | ダイバーシティ研修会（管理監督者対象：女性部下育成）の実施 | |||||||||||||||||||||||
| 2018年4月 | 在宅勤務制度の導入 | |||||||||||||||||||||||
| 2019年3月 | 「大阪市女性活躍リーディングカンパニー 二つ星認証」の継続承認と「イクメン推進企業認証」の取得 | |||||||||||||||||||||||
| 2019年度通期 | 業務効率化のさらなる推進 | |||||||||||||||||||||||
| 2020年9月 |
育児休業等取扱規則の改定
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| 2021年2月 | ダイバーシティ研修会（女性社員対象：キャリア形成支援）の実施 | |||||||||||||||||||||||
| 2021年10月 | ダイバーシティ研修会（育児勤務者・上司対象：キャリア形成支援） | |||||||||||||||||||||||
| 2023年2月 | ダイバーシティ研修会（仕事とライフイベント（育児・介護等）の両立支援） | |||||||||||||||||||||||
| 2024年2月 | ダイバーシティ研修会（心理的安全性の高い職場づくり） | |||||||||||||||||||||||
引き続き、継続的な取り組みを実施中です！
一般事業主行動計画
| 次世代育成支援対策推進法・女性活躍推進法への取り組み |
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| ・2023年4月～2026年3月 |
中途採用に関する環境整備に向けた取り組み
労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律に基づき、以下のとおり中途採用比率を公表します。
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|
| 正規雇用労働者の 中途採用比率 |
65% | 82% | 73% |
